先に【2011年4月10日付・都知事選の世代別得票分析】でテレビ報道の資料を元に、世代別の投票率と、住民基本台帳の人口数を元に投票概算値を算出。「詳細は公的結果が出たらね」ってことだったんだけど......【選挙の公式結果】は出たものの、該当都知事選の世代別投票率は調査していないみたいでアウト。最終調査が2005年の都議員選挙、衆議院選挙までなので、最近は調べる気力が無い模様。トホホ。
ってことで仕方ないので本家サイトでの掲載は断念。ただ、今後の事があるので計算式をいくつか補完した上で、「もしも」の仮定をいくつか想定した結果を挙げておこう。
その「もしも」というのが、「若年層の投票率が上がったら」。先のデータでは世代別投票率はこんな感じ。
↑ MX出口調査などによる都知事選シミュレーション(2011年1月1日時点の世代人口反映、万人)(候補者・世代別得票積上げ)
↑ 2011年都知事選・推定世代別投票率
で、仮に不投票の人達が、特に若年層の不投票者達が投票したらってことだけど、誰に投票するかは分からない。そこで「実際に投票した人の比率(4候補)」がそのまま「不投票から投票に移行した人」にも適用されると仮定する。これが一番公平。
その上で、「①20代......20％アップ、30代......10％アップ」「②20代......30％アップ、30代......20％アップ、40代......10％アップ」という仮説を立てて、各種パラメータを入力。その結果算出した結果が次のグラフ。
↑ MX出口調査などによる都知事選シミュレーション(2011年1月1日時点の世代人口反映、万人)(候補者・世代別得票積上げ)想定「①20代......20％アップ、30代......10％アップ」
↑ MX出口調査などによる都知事選シミュレーション(2011年1月1日時点の世代人口反映、万人)(候補者・世代別得票積上げ)想定「②20代......30％アップ、30代......20％アップ、40代......10％アップ」
意外にも、トップと第二位の差はある程度縮まったものの、結果そのものに変わりは無し。要は20～30代の若年層でも、トップ当選を果たした石原氏がある程度得票率を得ているので、投票率が上がるとそちらにも流れてしまうのだな。東国原氏が「他候補と比べて」圧倒的な支持を受けているのは20代だけで、30代では接戦、40代以降は逆転してしまう。だから「今件に限れば」若年層の得票率がある程度上がっても、結果は変わりえなかったことになる。
ちなみに仮定として「60代の投票率を他の世代すべてに適用」という状況を設定したけど、結果は変わらず。
まぁ基本の仕組みは構築出来たんで、今後どこかで使う事もあるでしょう。
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