白泉社の漫画108円キャンペーンhttp://t.co/Y8ZDDDHqxxは、20日まで!好きな漫画は友人に薦めてダウンロードだけしてもらってもいいですね!ちなみに作者さんには「定価の印税」が入るのでどんどん買うべきだと思います! pic.twitter.com/WJXaPMuSwT
— コミスタ講座@印刷の出力見本同人誌制作中 (@manpakudou_bot) 2014, 11月 17
電子出版はまだ立ち上がったばかりの市場・技術で、日々インフラもシステムも進化発展変化しているので、ぶっちゃけ毎日が試行錯誤な状態が続いている。これ、後に誰か体系化して記録をつけておかないと、色々と黒歴史とか誤情報が歴史として残りかねないなあという不安が一部よぎりながら(例えば某社の「サービス辞めた、購入していたのは権利であってデータそのものじゃないよ、バハハーイ」的な話も、今の時点でもう、知らない人多いよね)。
で、お金周りの話は結構センシティブなところがあるので、当事者に第三者が聞くわけにもいかず、横のつながり的な情報交換もさほどないことから、情報そのものが流れにくいのだけど(ビジネスモデル周りはそれ自身が企業秘密的なところもある)。謎的なものの一つがこの「割引セールでの執筆者側の損得」。
電子書籍ってその値段設定が容易に変更できることから、出版社レベルでの値引きセールが頻繁に行われる。で、その時はもちろん通常時より冊数がさばけるのだけど、執筆者に入る印税はどうなるのという件。どうも先日の【電子書籍が頻繁に値引きされてるけど筆者は割りを食わないの?】の記事の後の反応を見ると、定価分の印税が執筆者に渡されるというのは業界内の共通ルールってわけではなく、ケースバイケースのようなんだけど、今件で呈された白泉社のキャンペーンの場合は、定価の印税が入るとのこと。うん、いいねいいね。
で。
お金周りの話を前面に出すのは気がとがめるかもしれないのだけど。出版社側では値引きのキャンペーンを実施する際、積極的にこの類の情報を開示してくれるとありがたい。できればキャンペーンのページ自身に。読者、ファンにとって「安いのはありがたいけど、作家にはもしかしたら割の合わない話になってるんじゃないか?」という疑問が沸くと、購入を躊躇してしまうところがあるからね。でも定価分の印税が渡されるってのなら話は別。恐れることなくボンガボンガ購入できるわけだ。
マジでよろしくお願いしたい所ではある。
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