携帯電話やテレビ、パソコンの世帯ベースでの買い替え状況って需要があるのかな

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これは先日から更新・掲載している、消費動向調査を基にした、主要耐久消費財の買い替え年数の精査の際に想った事。その記事の項目の一つに「買い替えの理由」ってのがあるのだけど、これはあくまでも買い替えをした人における割合であり、全体比では無い。実際にどれ位の人が買い替えをしたのかまでは分からない。

商品の購入パターンは「新規購入」「買い替え」の2つに仕切ることもできる。「消費動向調査」の買い替え動向、買い替え年数はそのうち後者だけ。全体的にどれほど購入されたかは分からない。持っているか否かは同じ調査で計上されている、普及率で算出できるけどね。

で、色々とデータを見ていくと、各年における有効回答世帯数と、実際に対象品目を買い替えした世帯数は計上されているので、大よそではあるが「一年間で該当品目を買い替えした世帯の割合」を算出できることが分かった。「新規購入」の状況までは把握できないけれど、例えば携帯電話とかパソコン、テレビなどは買い替えがどの程度の割合で行われているのかを知れる、面白いデータが抽出できそう......

......ではあるのだけど。これって果たして需要、意味はあるのかな、と。「新規購入」は把握できていないのだから商品全体の需要動向とはあまり関係が無いし、世帯単位での買い替えの是非だからテレビや自動車はともかく、一人一台の時代となっている携帯電話では、統計的なぶれが生じてしまうかもしれない。さらにデータ抽出の手間がかかる(笑)。一方で公的機関による経年的な買い替え動向が推し量れるのは面白い話に違いない。

どうしようかなあ、と一両日考えている。

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このページは、不破雷蔵が2015年4月20日 06:44に書いた記事です。

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