以前にある電気メーカーのストーブに欠陥が見つかりリコールとなった時，そのメーカーは毎日お詫びと欠陥商品の型番を伝える放送を行なった。これは消費者の命に関わる事だから当然だが，報道機関による誤報，捏造，デマの訂正記事も，読者から「もういい，わかった」と言われるまで続けるべきだろう。
— 井上リサ☆女川紀行5/30? (@JPN_LISA) 2015, 5月 26
消費者庁からは毎日のようにリコール商品に係わる情報が公知されている。正直優先順位的にはどうなんだろうってものもあるし、これはマズいな的なものも多々見受けられる。日用品の中で命に係わるような事例も少なくない。そのようなものの場合、企業側も単に流通上で回収手続きを取るだけでなく、積極的に各種媒体を用いて告知を行い、すでに消費者サイドに渡った商品に関し、利用の停止と回収に努めることになる。上で挙げたストーブの事案が好例。今CMに関して社会現象化したのを覚えている人もいるはず。
で、指摘の通り、新聞やラジオ、テレビ、雑誌などにおける誤報や捏造、デマの類の情報について、それを訂正する場合は、同じようなスタンスで努めるべきなのかもな、と思ったりする。
例えば「隣の家にいたのは犬では無くて猫でした」的な類の誤報なら、命に係わるようなものでは無く、繰り返し伝える必要は非常に低い。しかし報道機関で成される誤報の類はそのような物ばかりでは無い。その報道を見て判断を下し、実行するかもしれない視聴者・読者にとっては、短期的、中長期的に生死に関係するレベルの情報も多分にある。一方でこれら報道機関に関しては、お詫び・訂正のお知らせは良くて一回限り、しかも投入されるリソースは誤報やデマの訂正記事の数分の一でしかない。これでは「だまされ損」となってしまう。
何百万部の部数を自ら誇る大手新聞、視聴率何％と大手を振って喧伝しその周知力をアピールするテレビなどは、その周知力の大きさによる影響を、マイナスの意味でもしっかりと認識し、対応すべきじゃないかな。
もっとも指摘の通り、そして上のストーブのように、継続的に周知を続けていたら、半年ぐらいで訂正報道だけで紙面や放送時間が埋まってしまう気がするんだけどね。
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