携帯電話は年収の差を超えたインフラになりつつある的な資料

結局色々とスケジュールを組み直して、該当事案を前倒しにすることで構築した、先日の本家記事の【新聞と携帯電話の世帯収入別利用状況をグラフ化してみる(2015年)(最新)】。これは家計調査報告をベースにしたものだけど、実はこれとは別に、消費動向調査からも似たような精査を行った。蛇足になるので記事には盛り込まなかったけど。

で、良く調べ直してみると、実のところ消費動向調査ではスマホと従来型携帯それぞれ別々ではすでに精査をして本家の定期更新に組み込んであった。その双方を合わせた「携帯電話」全体ではこんな感じになりましたよ、というもの。

低年収(税金やら公的保険料コミコミであり、手取りを意味する所得とは異なる。また、配偶者の稼ぎも含めた世帯全体の収入での話)でも携帯電話の所有率はかなり高い。かつては「携帯電話を持っている世帯は少数だから、それを元にした話、例えば携帯電話経由の調査結果は、よほどのことが無い限り一般性は無い」ってのが常識だったけど、今ではそんなことは無い状況に。