大事なスマホアプリのアカウントのロスト防ぐなら例え100円でも課金しておくのは大事。AppleやGoogleの領収書はアカウントの持ち主だってことを何よりも証明してくれる。 https://t.co/rNPbtyC4Pl
— takashi kawai (@yrik) 2016年5月30日
みたいな事を書いてみたんですけど運営サイドがコレ書くとどうしても課金誘導に見えてやーだなーと。
— takashi kawai (@yrik) 2016年5月30日
データの持ち主本人であるっていう確証がないと動けない以上、「第三者(社?)も介在しているユーザ本人と確認しやすい情報」っていうのは凄く大切なんですよね。
— takashi kawai (@yrik) 2016年5月30日
これは確かにあるよねえ、という事で覚え書きも兼ねて。詳しくは最初のツイートの引用先記事にある通りだけど、本人証明として課金をした際の領収書メールを補完しておくというもの。領収書の発行プロセスはAppleやGoogle経由となるので、それらの企業が本人であることを立証した証となる。それにより、個人とアカウントなどの紐付け、連動性が確保できる。
要は、信頼できる大手の第三者を介在した取引を行い、その取引の裏付けができる物を取得しておくことで、その取引を行った、つまり当事者であることを容易に判断させる材料を作ることを意味するわけだ。
お役所などの手続き、書類などの受取りの際に、当人であることの確認をするため、該当住所に届いた公的機関からのハガキなど郵便物を持ち込むことを求められることがある。当人で無ければその類の郵便物は手に出来ないはずだから。それと同じようなものだね。
端末紛失や破損のフリをして、他人のゲームアプリのデータを略取するみたいな人、結構いるみたいなんですよね。当然運用サイドも本人判定シビアにしちゃうわけです。
— takashi kawai (@yrik) 2016年5月30日
それほど頻繁ではないのだろうけど、ゼロでも無いのは確かに違いない。そのようなリスクがなければ、本人証明の仕組みががっつりと厳しくなることもない。ゲームのデータ周りのトラブルは増えているし、ゲームだからと軽い気持ちでやらかす事案も、警察庁の報告書などの具体例でよく見受けられる。
ともあれ、リスクに対する保険のようなものと考えれば、少額の課金を何らかの形でしておくことは悪いお話ではない、ということで。
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