スパムメールを送りつけられたら国から一定額が給付されて、その財源は送りつけた側の業者からの罰金でまかなうという、逆Q2みたいな法律ができないかなあと思う系当職。
— 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2016年8月13日
当方は諸般事情で未だにメインの携帯電話として従来型携帯電話を用いている。で、スマホと比べてスパムメールの類は通信事業者レベルで厳しい精査が入っているはずなのだけど、時として突然断続的にスパムメールが着信する。かつては着信のたびにドメインベースでの拒否リストに入れていたけれど、そのような手立てを講じなくても2、3日ほどで関連するところからのメールは来なくなるし(通信事業者側で対応するのだろう)、逆にドメインそのものを偽装しているのでいくらリストに入れても同一スパム送信者からと思われるメールは届くから、無視を決め込む事にしている。
......のだけど。その類のメールが来るようになったら、少なくとも夜間は携帯電話の電源をオフにしなければならず、非常に使い勝手が悪い。緊急地震速報への対応ができなくなるからだ。かといって夜中にスパムメールの着信でたたき起こされたのではたまったものではない。
で、スパムが繰り返されるのは、成功率が低くてもリターンが業者側にあること。メールの内容の業者自身なのか、あるいは送信代行業者が別途行っているのかはともかく。ならばそのリターンが無いようにすればよい、ということで、ふと考えたのが逆Q2。
通信事業者にスパムメール判定されたドメインから送信されたメールを着信すると、逆にその分電話料金が差し引かれる。差し引かれた分は送信した業者に請求がいく。着信したスパムメール被害者の差し引かれ分は少額でも、送った業者は多量の数に及ぶので、請求も膨大な数になる。
まあ実際のところ、海外経由でやられたら手の打ちようは無いのだけど。これくらいの対応措置は取ってほしいよなあ......と、それこそ30分ぐらいおきに下品な文面やら脅し透かしや、さらには公的機関を模した文面のスパムメールが携帯に届くたびに思う次第ではある。
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