「週刊現代の記者から取材を受け、危うく捏造された医療批判記事の片棒を担がされそうになりました。講談社という大手出版社の名前に油断したのもあるのですが、巧妙かつ卑劣な手口でした。備忘録、また、同業者の皆様への警鐘として記事にします」 https://t.co/eYNRLcC5EU
— Haruhiko Okumura (@h_okumura) 2016年10月17日
日経新聞は言ってもないこと平気で書く所まで堕ちたか。今朝、浜田先生と電話しましたけどこんなことは一言も言ってないそうです。完全に創作。抗議します。 https://t.co/ukzsWUCAhx
— 上念 司 (@smith796000) 2016年10月17日
何度となく言及してきた話ではあるのだけど、最近この類の話が持ち上がるのが増えたのは、報道メディアの質が劣化して本来やってはいけないことを平気で行うケースが増えてきたのと、被害を受けた側の告発、情報公開によって実態が暴露されるパターンが増えてきた、その双方の相乗効果によるものではないかな、という感はある。
一両日にかなり知名度の高い媒体において、相次ぎ指摘された問題点。これらはいずれも記者側、報道側の恣意的な事実の書き換え、あるいは絶望的なまでの能力不足によるもので、いずれにしても「報道」として名乗るレベルのものではないし、もちろんそれに加えて有料媒体としての商品品質に関わる問題でもある。合成着色料不使用とうたう食品で、着色料が山ほど使われていたどころか、食用ではない絵具を使っていたようなもの。
そしていずれのケースでも、取材を受けた側、非報道の人、これまでは情報発信能力を持っていなかった人が被害側であり、声を挙げ、不特定多数にその情報を周知させる手段が無ければ、泣き寝入りで終わっていた話。
メディアに取材される方々におかれましては、事前に複数の録音、可能ならば映像録画器材を持参し、「今件の取材に関しては当方も独自に記録を成し、必要な事態が生じた際には当方の判断のみでその記録を公開します」との断りを入れ、拒否されたら取材そのものをお断りすることをお勧めする。
中国との取引で詐称事件があると、良く中国側が「だまされる方が悪い」との開き直り的言い訳をするのを聞く。昨今の(日本の)メディアも「ねつ造され反論しない方が悪い」的な状況になりつつあると見た方が無難だろう。いや、昔から繰り返されてきたことでしかなく、最近になってお痛が暴露されただけなのかもしれないけれど。
やはり何らかの形で公的・法的なサポートを受けているメディアは押しなべて、ストレステストの類が必要ではないだろうか、そんな時期に来ている気がする。
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