公的機関は活用する人物の身元の事前調査をしっかりとすべきなのです。有名だから、肩書があるから、政治家などから薦められたからというだけで無垢に信じてしまうと、とんだババを引いてしまうことになるのです。
— 不破雷蔵 (@Fuwarin) August 2, 2019
その人物がどのような行動様式を持ち、過去にいかなる行為をして、どのような方向性を持っているのか。それを事前に洗い直しておくことで、雇う、活用する時のトラブルを最小限に抑えることができる。以前トラブルがあった物件は借りるのを控えるってのと同じ話。
直接具体的には指摘しないけど、問題視されている某美術展の話を見聞きするに、この基本的な原則がないがしろにされていたのではという気がする。知名度はあり、自称で色々な肩書も持っていて、あるいはそれなりな人物からの推奨すらあったのかもしれないけど、それらがあったとしてもなお、どのような行動をしてきたのかを確認し、しでかしてしまうリスクがあるのかの考察が必要。鵜呑みにすると痛い目にあう。
もし仮に、そのような精査をして予想できるにもかかわらず、活用しているとするのなら、その判断を下した側も同罪となる。だからこそ、他人の推奨にしても、身内以外の人の活用にしても、慎重な判断が必要になるのだよね。
今件に関してはさほど難しい話ではないはずだけど、どうしてそんな簡単なことが出来なかったのか、不思議でならない。あるいはやはり、その辺まで見越した上での適用だったのだろうか。
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