平成30年版自殺対策白書 https://t.co/C2FqCMPY3P から 主要国における15~34歳の死因は大体自殺か事故、次いでがん。米国は他殺が多いのも特徴的。 pic.twitter.com/1ReMD6pF16
— 不破雷蔵@ガベージニュース (@Fuwarin) September 12, 2019
某記事で「日本の若年層は自殺が多すぎる」的な啓蒙映画への太鼓持ちがあり、それに対するツッコミとして「先進国の若年層の死因は大体自殺か事故。医療技術や保健医療が進歩すれば、病気などで亡くなる若年層が少なくなるから当然の話」という指摘があった。理屈としては正しいように思えるけど、それが事実なのかどうかを確かめるため、公的な資料を探して見つけたのが、この厚労省の平成30年版自殺対策白書。
白書そのものは毎年発行されていてこれが最新のではないのだけど、先進諸国の若年層のデータを網羅していたのはこれが一番新しい。
結論としては正解で、日本、フランス、ドイツ、カナダ、米国、英国、韓国いずれもトップツーには自殺と事故。そりゃそうだ、病気治療技術がどんどん進んで予防もされるようになっているのだから、後は死因と言えば自殺か事故ぐらいしかない。あとは戦争とか、大規模な災害が生じれば話は別になるけど、戦争はともかく大規模災害でもどちらかというと高齢層の方が死亡率は高くなる。
表にある死亡率は該当属性人口10万人比。その値で比較すると、日本が大騒ぎされているような高さかというと...それほどでもないのでは、という感じではある。
無論これが、若者の自殺云々の話を軽んじろとか、問題視するなということは意味しない。そうでは無く、その大義を押し通す、喧伝するために、過剰で主旨を違えてしまいかねないような数字の見せ方をしちゃいけない、ということなんだな。
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